全国各地の青年団の仲間たちによる東日本大震災への支援活動を発信していきます。
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6月11日から12日にかけて行った代表者会議で、「原発とエネルギー問題を考える」と題して学習会を行いました。講師には、明治大学名誉教授で熱工学が専門の藤井石根先生をお招きしました。
◆講演する藤井先生
藤井先生は豊富な資料をご用意くださり、専門的な言葉を全く使わずにお話しいただきました。お話によると、我が国は、太陽光や地熱、風力など活用できる自然エネルギーが豊富にあり、資源がないどころか「資源大国」であり、原発ではなくそうしたエネルギーに頼ることこそが、エネルギー供給だけでなく地域の活性化につながる、と強調されました。
配付された資料によると、エネルギー自給率を都道府県別でみると、1位が大分県、2位が秋田県、3位が富山県。さらに市町村別で見てみると、1位の熊本県五木村はなんと1685%、2位の大分県九重町でも1334%となっています。また、我が国が本気になって取り組めば導入できる自然エネルギーを原発・火力発電におきかえると、太陽光で約30基分、風力で約782基分地熱で約20基分は潜在的にあるとのことでした。
講演後はソーラー発電への質問が寄せられるなど、理事・参加者の関心の高さが伺える学習会となりました。
◆熱心に講演をきく
資料等の閲覧を希望される方は日青協までご連絡下さい。
◆講演する藤井先生
藤井先生は豊富な資料をご用意くださり、専門的な言葉を全く使わずにお話しいただきました。お話によると、我が国は、太陽光や地熱、風力など活用できる自然エネルギーが豊富にあり、資源がないどころか「資源大国」であり、原発ではなくそうしたエネルギーに頼ることこそが、エネルギー供給だけでなく地域の活性化につながる、と強調されました。
配付された資料によると、エネルギー自給率を都道府県別でみると、1位が大分県、2位が秋田県、3位が富山県。さらに市町村別で見てみると、1位の熊本県五木村はなんと1685%、2位の大分県九重町でも1334%となっています。また、我が国が本気になって取り組めば導入できる自然エネルギーを原発・火力発電におきかえると、太陽光で約30基分、風力で約782基分地熱で約20基分は潜在的にあるとのことでした。
講演後はソーラー発電への質問が寄せられるなど、理事・参加者の関心の高さが伺える学習会となりました。
◆熱心に講演をきく
資料等の閲覧を希望される方は日青協までご連絡下さい。
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